臨床検査技師の年収【厚労省データを独自集計・2023年】

臨床検査技師の平均年収は、男性553万円、女性479万円です（2023年・厚生労働省 賃金構造基本統計調査）。

全産業の平均441万円と比べると、男性で112万円上回ります。資格職として待遇は安定していますが、この「平均」だけを見ても、自分の年収がどのあたりに位置するかはわかりません。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

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平均額の見方

年収553万円という数字がひとつの目安になりますが、あくまで全国平均です。

実際の年収は、年齢・勤める施設の規模・住んでいる都道府県という3つの条件によって、平均から大きく変わります。同じ国家資格を持ち、同じ業務をこなしていても、年収が200万円以上違うケースが統計上現れています。

その差は個人の能力によるものではなく、どこで働いているかという環境の違いによるものです。以下では、その条件ごとに実数で確認していきましょう。

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放射線技師との比較

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年）

臨床検査技師と診療放射線技師の平均年収は、男性で4万円、女性で2万円の差にとどまります。どちらの職種も全産業平均を大きく上回っており、国家資格職としての水準は近い位置にあります。

どちらの職種で働くかよりも、どこで・何歳で・どの規模の施設で働くかが年収を決める主な要因であることは、以下のデータが示しています。

診療放射線技師の年収の詳細は「診療放射線技師の年収【厚労省データを独自集計】」で確認できます。

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年齢別の年収

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

ここでは、年齢ごとの年収の変化を見ていきましょう。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（企業規模計・男性）

臨床検査技師（男性）の年収は55〜59歳にピークを迎え、60〜64歳で546万円へと156万円下がります。

これは定年後の再雇用で給与体系が切り替わるためです。同じ職場で同じ業務を続けていても、60歳を境に賃金が大きく下がる仕組みになっています。

注目したいのが40〜44歳（635万円）から45〜49歳（627万円）にかけての動きです。この年代でいったん年収が横ばいになる傾向が数字に出ています。50代に入ると再び伸びますが、40代後半に「給与が止まった」と感じる方がいるとすれば、それは統計的にも根拠のある感覚です。

年齢カーブの詳細は「年齢別に見た年収カーブ（何歳で頭打ちか）」で確認できます。

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男女の年収差

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年）

男女の年収差は年間74万円です。月額で5.7万円、賞与で4.9万円の差が積み重なった数字です。

同じ国家資格を持つ診療放射線技師の男女差は80万円ですので、臨床検査技師はやや差が小さくなっています。とはいえ、同じ資格・同じ職種で年間74万円の差が存在していることは事実です。

背景のひとつとして、職場の規模や職位の分布が男女で異なる点があります。詳しくは「男女で年収はどれだけ違うか」でまとめています。

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企業規模別の年収

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年・臨床検査技師）

臨床検査技師の場合、施設の規模が大きいほど年収が高くなる傾向があります。最も規模の大きい1,000人以上の施設（564万円）と、10〜99人規模（499万円）では、65万円の差があります。

これは診療放射線技師とは異なるパターンです（診療放射線技師は中規模が最も低く、小規模と大規模が上に来る並び）。臨床検査技師は大規模施設に集中する傾向があり、大学病院や総合病院の中央検査室などがその典型です。

なお、このデータは企業規模別の集計であり、病院・クリニック・検査センターなど施設の種別ごとの分類ではありません。施設種別による年収の違いは現時点では集計できていないため、この数値の解釈は企業規模の文脈に限定しています。

給料が高い職場についての詳細は「給料が高い職場はどこか」で扱っています。

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都道府県別の年収

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年・臨床検査技師・男女計）

※滋賀は集計上870万円と突出した数字になっていますが、サンプル数が少なく統計的な安定性が低いため、本表では参考値として掲載せず、2位以下の数字を順位とともに示しています。

1位の香川（681万円）と最下位の徳島（335万円）では、同じ資格・同じ職種で346万円の差があります。

注目したいのが東京の位置です。東京は全国平均509万円を上回る537万円ですが、上位5位には入っていません。地方の公的病院が多い地域が上位に来るのは、診療放射線技師と共通した傾向です。

都道府県別の詳細は「都道府県別の年収ランキング」にまとめています。

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月収と手取り

「年収553万円」は年間の税込総額です。毎月の実際の手取りとは違う数字になります。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（2023年）
※手取りは月額の約80%で試算（社会保険料14%・所得税6%の概算。実際の金額は扶養状況・住民税・雇用形態で異なります）

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

男性の月額38.6万円に対して、手取りは約30.9万円です。約7.7万円が社会保険料と所得税として控除される計算になります。この試算は概算であり、個人の扶養状況や住民税の額によって実際の手取りは変わります。

より詳細な手取りの内訳と賞与月の変動については「月収と手取りの実額」で解説しています。

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年収差が生まれる理由

ここまでのデータをまとめると、臨床検査技師の年収格差は個人の能力の差だけで生まれているわけではありません。

• 年齢：55〜59歳のピーク702万円と20代前半328万円では374万円の差があります
• 性別：同じ資格・同じ職種で年間74万円の差があります
• 施設規模：1,000人以上と10〜99人では65万円の差があります
• 都道府県：香川と徳島では346万円の差があります

これらは個人の努力で短期間に変えられる要素ではなく、いまどこで働いているかという環境による違いです。

環境を変えることができれば、統計上の差分だけの変化の余地があります。同じスキルを持つ方でも、置かれた環境によってこれだけの差が出ているという事実は、移動の可能性を否定するものではありません。

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年収を上げる3つの方法

環境を変える手段は大きく3つあります。昇進・資格取得・転職です。

昇進は年齢カーブが示すとおり、50代後半に向けて継続的な押し上げ効果があります。ただし40代後半に一時的に横ばいになるパターンが統計上見られるように、組織の構造上、ポストに限りがあることは多いです。

資格取得については、臨床検査技師の関連認定資格が手当に結びついているかどうかは職場によって異なります。統計からは認定資格の有無による年収差を直接集計できていないため、現時点では数字としてお示しできません（C7記事で別途整理します）。

転職については、施設規模や都道府県の差分が示すとおり、環境を変えることで年収が変わりうる構造的な根拠があります。ただし、転職によって年収が上がるかどうかは個別の求人条件と交渉次第であり、統計から保証できることではありません。

転職を検討している方の最初のステップとして、専門のエージェントに登録して求人の給与レンジを確認する方法があります。登録は無料で、求人情報を見るだけの利用ももちろんできます。転職するかどうかは、情報を集めてから判断すればよいでしょう。

転職エージェントの選び方と各手段の比較は、「年収を上げる手段の比較」（準備中）でまとめる予定です。

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使用したデータ

本記事の図表はすべて上記一次データを独自に集計・加工したものです。